日本で行っている調査と決定的に違うのは、質のいいサンプリングリストが不足している点。ビジネスマン向けの調査ならまだしも、一般対象者のサンプリングになると、各調査会社が過去に行った調査協力者を再び利用するのがやっと。 数も非常に限られており、実態を反映していない調査になる可能性がある。
ちなみにシンガポール、香港など一部の都市を除くと、高所得者層リストの入手は難しい。 低コストでスピーディーな調査向けの電話調査も、実施できる国・対象者はごく限られており、一般消費者の電話所有率が低いベトナム、フィリピンなどでは特別な配慮が必要、都市部から少し離れた地域の人々になると「電話で話すことへの違和感や抵抗感も大きい（フィリピンの調査会社）」という。

一方、調査票を対象者に郵便で送る郵送調査も、まだまだ頻度は少ない。各国ともに郵便事情は比較的良好で、発送物が紛失することはほとんどない。ただ、国によっては発送物が到着するまでの日数がまちまちで、「時には10日以上かかり、投函締切りを過ぎてから届いたという苦情が相次いだ（インドネシアの調査会社）」失敗談もある。
マレーシアではあるリストをもとに郵送調査を行ったが、回収率は５％弱。シンガポールではビジネスマン向けの郵送調査で「約10％以上は見込めない、せいぜい6、7%（シンガポールの調査会社）」ときわめて効率が悪い。

アジア各国ではオーソドックスな訪問面接法で実施するメリットが大きい。各国とも貧困から脱した人々が購買力を持っているとはいえ、一般消費者向けの調査では最低所得階層は対象から外すのが普通。その所得階層は住居エリアでかなりはっきり分類できることが多い。
ホーチミン・シティー（ベトナム）では街の地図からエリアを抽出、そのエリア内で必要なサンプル数を確保する方法を採用している。対象住居は調査員がブロック内を歩きながら、一定間隔（例えば10軒おき）にインタビュー対象者を決めている。 この地域の特徴は各ブロックごとに高所得者は道路に面した住居に、ブロックの内側には中・低所得者が住む構造になっていることだ。また、中・高所得者層をターゲットとした調査の場合はエアコン所有を基準にすることが多いという。

香港では高層住宅が多いものの、各物件のセキュリティー体制が非常に厳しく、調査員がビル内に入ることが困難なケースが多い。そこで、一般消費者を対象とした調査の場合は訪問面接法よりも、一つの会場に集まってもらって調査を行うＣＬＴ（Central Location Test）の頻度が増えている。
また、マニラ（フィリピン）でも高級住宅地区で訪問先のはっきりしていない人物を見つけると、警官や警備員が職務質問をする防犯策を取っている。このため、エリア内を歩き回るのは非常に困難で、現在では「一つの会場に10～12人の対象者を集めて、グループインタビューを変形させた形で面接調査を実施（フィリピンの調査会社）」する工夫も行っている。